スポーツドクターの専門性とキャリア構築
スポーツの現場には、選手のパフォーマンス向上と健康維持を支える「スポーツドクター」という専門職が存在します。彼らは外傷や障害の治療にとどまらず、予防医学やトレーニング管理、栄養指導、復帰支援など幅広い領域で活躍しています。近年では、プロ・アマ問わずスポーツに関わる人々への医療ニーズが高まり、スポーツドクターの役割も多様化・高度化しています。本記事では、スポーツドクターの具体的な仕事内容から、必要な資格、キャリアパス、最新技術、さらには将来性までを網羅的に解説していきます。
スポーツドクターとは何か？その役割と医療現場での位置づけ
スポーツドクターとは、スポーツ選手や運動愛好者を対象に、ケガや障害の治療・予防、トレーニング支援、健康管理などを専門的に行う医師のことを指します。日本では「日本スポーツ協会（JSPO）」や「日本整形外科学会」などが定める研修・認定制度に基づき、専門的知識と経験を積んだ医師がスポーツドクターとして認定されます。スポーツ現場における医療対応の第一線で活躍する彼らは、診療科としては整形外科医や内科医、リハビリテーション科医などの医師が主に兼任する形で従事しているのが特徴です。
その役割は多岐にわたり、選手が試合や練習中に負傷した場合の応急処置から、競技復帰のための医学的判断、リハビリテーションの計画立案までを担います。また、スポーツ障害の予防やトレーニング管理の助言、さらには食事・栄養指導、精神的ケアといった、いわば「トータルヘルスサポート」もスポーツドクターの大切な任務の一つです。選手のパフォーマンスを最大限に引き出すためには、単なる医療対応にとどまらず、身体機能・心理状態・競技特性への理解が求められるのです。
医療現場においてスポーツドクターの立ち位置は、単独の専門診療科というよりは、横断的な専門性を有する存在として位置づけられます。整形外科的知識やリハビリの技術はもちろん、内科的な全身管理能力や運動生理学、トレーニング理論、心理学、栄養学の知識が求められるため、非常に総合的な医療スキルが必要とされる職種です。
日本においてスポーツドクターという職名は法的な資格名ではないため、医師免許を持ち、スポーツ医療に精通していれば名乗ることは可能ですが、信頼性や職業的認知度の観点からは、やはり公的機関や学会が認定する資格を取得していることが重要視されます。特に、JSPOが認定する「公認スポーツドクター」は、国内で広く認知されている資格であり、トップアスリートや国際大会の帯同医を目指す場合には必須とされています。
また、スポーツドクターのニーズは年々拡大しています。かつてはオリンピックやプロスポーツの舞台に限られていた存在でしたが、近年では学校部活動や地域のクラブチーム、市民マラソンやトライアスロン大会など、多様な現場での医療サポートが求められるようになりました。これにより、都市部だけでなく地方医療との接点も増え、地域包括ケアの一環としてスポーツ医療を担う機会も増加傾向にあります。
つまり、スポーツドクターとは、単に競技者のケガを治す医師ではなく、アスリートの生涯にわたる健康を支え、運動を通じて人々の生活の質（QOL）を向上させることを使命とする医療専門職なのです。
スポーツドクターの具体的な仕事内容と対応領域
スポーツドクターの仕事は、単に「ケガを治す」ことにとどまらず、アスリートの身体機能とパフォーマンスを医学的に支える広範な役割を担います。競技現場での即応的な対応から、長期的な健康維持と再発予防に至るまで、その業務内容は多層的かつ高度な専門性を必要とします。
まず、スポーツドクターの代表的な業務の一つは外傷・障害への対応です。スポーツ中に発生しやすい骨折、捻挫、靭帯損傷、筋肉の断裂といった急性外傷に加え、過度なトレーニングやフォームの問題から生じるスポーツ障害（例：野球肩、シンスプリント、ジャンパー膝など）にも対応します。これらには適切な診断技術、画像診断の知識、そして的確な治療・リハビリの指導が求められます。
次に重要なのが競技復帰の判断と再発予防の指導です。ケガが治ったからといってすぐに競技へ復帰させるのは危険であり、筋力や柔軟性、関節可動域、フォームの修正状況などを多角的に評価したうえで、復帰の可否を慎重に判断します。また、ケガの再発を防ぐためには、競技特性やポジションごとのリスク要因を把握し、それに応じたトレーニング調整や補強運動の指導が不可欠です。
さらに、スポーツドクターの仕事は予防医学の領域にも広がっています。 特に成長期の学生アスリートにおいては、過度なトレーニングによる障害を防ぐための姿勢指導や運動負荷管理、食事・栄養指導などが重視されます。医師は選手の成長・発育状況を見極めながら、将来的な競技力だけでなく身体の健全な成長を促すためのアドバイスを行います。
また、近年のスポーツ医療においては、メンタルヘルスの重要性も増しています。競技成績のプレッシャーや怪我からの不安、燃え尽き症候群など、精神的な負荷を抱えるアスリートが増えており、精神面のサポートもスポーツドクターに求められるようになっています。必要に応じて臨床心理士や精神科医と連携を取りながら対応するケースも少なくありません。
業務は競技現場における帯同医としての活動に加え、診療所や病院での外来対応も含まれます。実際には、整形外科外来やスポーツ専門クリニックで選手の診療にあたりつつ、週末や大会時には競技場に出向くという働き方が一般的です。また、大会医療では、選手だけでなく観客やスタッフの急病にも対応することがあり、総合的な救急対応力も問われます。
対応する競技種目も多岐にわたります。陸上競技、野球、サッカー、バスケットボール、水泳、体操、柔道など、それぞれの競技に特有の外傷・障害が存在し、ドクターは各競技の特性と動作パターンを熟知しておく必要があります。さらに、近年ではeスポーツや障がい者スポーツ（パラスポーツ）など新しい分野への関与も拡大しており、視野の広さと柔軟な対応力が求められる職種です。
このように、スポーツドクターの仕事内容は「治す」だけでなく、「予防し、支え、導く」ことに重点が置かれており、運動と医療の境界領域においてきわめて重要な役割を果たしているのです。
活躍の場：プロチームから地域医療、学校・大会医療まで
スポーツドクターの活躍の場は非常に広範囲にわたります。かつてはプロスポーツの現場や国際大会など、ごく限られた場面での活動が中心でしたが、近年ではアマチュア競技や地域のスポーツ活動、さらには教育現場や高齢者の健康維持活動に至るまで、活躍のフィールドが多様化・拡大しています。医師としての専門性を活かしながら、スポーツを通じて社会全体の健康向上に貢献できる点は、スポーツドクターという職業の大きな魅力の一つです。
まず最もイメージしやすいのが、プロチームにおけるチームドクターとしての活動です。Jリーグやプロ野球、Bリーグなどのチームには専属の医師が在籍しており、選手の健康管理からリハビリ、試合中の急変対応まで多岐にわたる役割を担っています。定期的なコンディションチェック、トレーナーや理学療法士とのミーティング、トレーニングメニューへの医学的助言などを通じて、選手のパフォーマンス最大化に寄与します。国際大会（オリンピック、W杯など）では、複数の診療科の医師が連携して「メディカルチーム」を構成し、選手村での健康管理やドーピング対応も含めた包括的な医療サポートを提供します。
一方で、学校や大学における部活動支援も重要なフィールドです。成長期の選手は身体が未熟であるため、無理なトレーニングによる障害が発生しやすく、適切な医学的介入が不可欠です。スポーツドクターは学校の定期健診や外部講師として招かれ、学生アスリートに対する障害予防教育やトレーニング指導を行うこともあります。特に近年は、小中高の部活動で外部医療者の関与が推奨されており、教育現場と医療の連携が注目されています。
さらに、地域医療の一環としてのスポーツ医療活動も重要です。地域クラブチーム、市民マラソン、障がい者スポーツ大会、高齢者の健康運動教室など、多様な現場で医療支援が求められています。特に、医師不足が深刻な地方では、総合診療医がスポーツドクターを兼ねるケースも多く、住民の「動く健康」を支えるキーパーソンとなっています。また、高齢者がロコモティブシンドローム（運動器症候群）やサルコペニアを予防するための運動指導においても、スポーツドクターの視点が大いに活かされます。
スポーツ大会での帯同医や大会ドクターとしての活動も、見逃せない重要な任務です。陸上競技やマラソン、水泳、トライアスロンなどでは、現場での救急対応が求められるため、医療拠点の設営や搬送体制の構築にも関与します。特に熱中症や心停止などの命に関わる事態に即応できるよう、事前にリスク評価と対応マニュアルを整備することもスポーツドクターの重要な仕事の一つです。
また、最近ではパラスポーツやeスポーツ分野においても、スポーツドクターの役割が注目されています。障がい者スポーツでは、選手個々の身体機能や既往歴に応じたきめ細やかな医療支援が必要であり、高い専門性と人間性が求められます。eスポーツでは運動による外傷こそ少ないものの、長時間の座位姿勢や眼精疲労、メンタルヘルス管理が重要となっており、健康面でのサポートが不可欠です。
このように、スポーツドクターの活躍の場は「競技者を支える」という枠を超え、「すべての人が安全かつ健康的に運動を楽しむ社会を実現する」ための重要な存在へと進化しています。都市部から地方、学校から競技場、子どもから高齢者まで、あらゆる場面で求められる存在であることは間違いありません。
スポーツドクターになるには？必要な資格と研修制度
スポーツドクターになるための道筋は、一般的な臨床医と比較してやや特殊でありながらも、近年では制度も整備され、医師としてのキャリアの一つとして確立されつつあります。スポーツ医療に関心のある医師がどのようにこの分野に進むことができるのか、必要な資格や研修、認定制度などを詳しく見ていきましょう。
まず前提として、スポーツドクターになるためには医師免許の取得が必須です。初期臨床研修を修了し、基本的には整形外科、内科、リハビリテーション科、外科などの診療科に進んで専門性を深めるのが一般的なルートです。その中でスポーツ医学に関心を持ち、実践的な経験を積みながら専門的な認定資格を取得することで、スポーツドクターとして活動することが可能になります。
日本において代表的な認定制度として挙げられるのが、「日本スポーツ協会（JSPO）」による『公認スポーツドクター』資格です。この資格は、スポーツ現場で活動することを前提とした医師のための認定制度で、全国的に高い信頼性を持ちます。取得条件としては、以下のような要件が定められています。
医師免許を有していること
初期臨床研修修了後、3年以上の臨床経験があること
JSPOが定める所定の講習会（基礎講習・専門講習）を受講・修了すること
日本スポーツ協会の加盟団体（例：日本サッカー協会、日本陸上競技連盟など）による推薦、または所属先からの推薦があること
講習では、スポーツ障害・外傷の診断と治療、トレーニング理論、リハビリテーション、ドーピング防止、栄養、心理、障がい者スポーツなど幅広い分野を学びます。受講は全国で開催される指定講習会で行われ、一定の単位を修得した上で資格申請が可能になります。資格取得後は、スポーツイベントへの帯同、大会ドクター、教育活動など、認定者として様々な場面での活躍が期待されます。
また、整形外科を中心とした診療科に進む場合は、**「日本整形外科学会認定スポーツ医」**という資格制度もあります。こちらは整形外科領域におけるスポーツ障害・外傷の専門的な診療能力を有する医師を対象としており、学会の定める条件（専門医取得・研修・症例報告・試験など）を満たすことで認定されます。この資格は医療機関での診療を中心にスポーツ医療に携わる際に非常に有用であり、多くのスポーツドクターが両資格を併せて取得しています。
近年では、大学医学部でもスポーツ医学の授業や研究室を設置するところが増え、学生の段階からこの分野への関心を持つことができる環境も整ってきました。さらに、医師になった後も、大学病院のスポーツ診療科や、スポーツ整形専門クリニックなどで勤務しながら実地経験を積むことで、専門性を高めていくことが可能です。
なお、スポーツドクターとしての現場対応力を高めるためには、応急処置・救急対応のスキルも重要です。スポーツ現場では骨折、脱臼、頭部外傷、熱中症、突然の心停止など多様なリスクがあり、BLS（一次救命処置）やAEDの使用法などを常に実践的に習得しておくことが求められます。
このように、スポーツドクターを目指すには、医師としての基本的な診療能力に加え、スポーツ医学に関する知識と経験、そして公的な認定資格を段階的に積み上げていくことが重要です。特定の診療科にとらわれず、広い視野と実践的スキルを持つ医師が、スポーツ現場では強く求められているのです。
スポーツ医学におけるチーム医療と多職種連携の重要性
スポーツドクターが単独で選手のすべてを支えることは不可能です。現代のスポーツ医療においては、**「チーム医療」**という概念が極めて重要となっており、多様な専門職が連携してアスリートを支える体制が整えられています。特に競技レベルが高くなるほど、医学・科学・心理の各分野の連携がパフォーマンスと健康管理の両面に直結するため、多職種の協働が不可欠です。
スポーツ医療チームにおいて中核を担うのがスポーツドクターですが、その周囲にはさまざまな職種が存在します。代表的な職種としては以下のような人々が挙げられます。
アスレティックトレーナー（AT）：選手のコンディショニング、リハビリ、テーピング、応急処置などを専門とする職種。現場で最も選手に近い存在です。
理学療法士（PT）・作業療法士（OT）：怪我からの機能回復、可動域改善、筋力・柔軟性の再構築など、医科学的なリハビリテーションを実施します。
管理栄養士・スポーツ栄養士：競技に応じた食事指導やサプリメントの管理を通じて、パフォーマンス向上と障害予防をサポートします。
心理士・メンタルトレーナー：試合やトレーニングに対する不安、スランプ、燃え尽き症候群への対応など、選手のメンタル面をサポートします。
コーチ・指導者：選手の技術・戦術指導を担うと同時に、練習計画やトレーニング負荷管理に関しても医療チームとの連携が必要です。
このように多様な職種が存在する中で、スポーツドクターは“医療の責任者”として、医学的見地からの判断や統合的なマネジメントを担います。たとえば、怪我をした選手の復帰時期について、コーチは早期復帰を望む一方で、トレーナーは機能回復の遅れを懸念する場合があります。こうした状況において、医学的エビデンスと選手の状態を踏まえて最終判断を下すのがスポーツドクターの役割です。
また、チーム医療が効果的に機能するためには、職種間の円滑なコミュニケーションが重要です。情報共有のための定期的なミーティングやリハビリ進捗の報告、トレーニングメニューの調整などを通じて、全員が共通の目標（＝選手の健康と成果）に向かって協力する体制が求められます。ここで求められるのは、医学的知識だけでなく、マネジメントスキルや人間関係構築力でもあります。
さらに、スポーツの現場は常に変化し続けており、競技特性ごとに求められるチーム構成も異なります。たとえば、サッカーやバスケットボールのようなコンタクトスポーツでは外傷への即応体制が重要ですが、陸上や水泳では疲労性障害や慢性負荷への対応が中心になります。競技特性を理解したうえで、必要な職種と役割を柔軟に組み立てることも、スポーツドクターに期待される能力のひとつです。
また、障がい者スポーツの分野では、義肢装具士や言語聴覚士、視能訓練士など特殊な専門職との連携が必要になることもあります。選手の身体的・感覚的な制約を医学的・技術的に補完しながら、競技力の向上を支える高度なチーム医療が求められるのです。
このように、スポーツ医学におけるチーム医療は、単なる役割分担ではなく、「共有された責任」のもとで行われる協働作業です。そしてその中心に立つスポーツドクターには、専門的な判断力だけでなく、広い視野と統率力が求められます。アスリート一人ひとりの身体と人生に深く関わるからこそ、信頼される“チームの柱”となることがスポーツドクターの使命と言えるでしょう。
最新の技術と知見：AI活用、動作解析、栄養・心理サポート
現代のスポーツ医学は、単なる経験や勘に頼る時代から脱却し、科学的根拠に基づいた評価・予測・治療へと進化しています。スポーツドクターもまた、こうした最新技術や知見を取り入れながら、選手の健康とパフォーマンスを支える役割を担っています。中でも注目されているのが、AI（人工知能）の活用、モーションキャプチャによる動作解析、個別化された栄養指導や心理サポートといった分野です。
まず、AI技術の活用は近年急速に進んでいます。MRIやエコー画像の自動解析によるケガの早期診断、選手の動きやバイタルデータをリアルタイムで取得し、異常の予兆を検知するアルゴリズムの導入など、医師の診断・意思決定をサポートするAIツールが開発・実装されています。また、AIは大量のデータを解析して、選手ごとの怪我リスクを予測したり、トレーニング負荷と回復状態の最適なバランスを提案したりと、日常の診療にも大きな影響を与えつつあります。スポーツドクターは、これらのツールを活用しつつ、あくまで医師としての判断と責任のもとに医学的対応を行う必要があります。
次に重要なのが、モーションキャプチャやウェアラブルセンサーを用いた動作解析です。これらは選手のフォームや動作パターンを数値化・可視化することで、無駄な動きや過剰な負荷を特定し、怪我の予防やリハビリの精度向上につなげることができます。特にランニング、ジャンプ、投球、スイングなど反復動作の多い競技では、この技術の効果は絶大です。また、3D動作解析により、骨盤の傾きや膝の軌道、体幹の安定性など細部にわたる動きを客観的に評価できるため、復帰基準の明確化にも寄与します。
一方、栄養面のサポートもスポーツドクターの重要な関与領域となっています。従来は管理栄養士に任せきりだった栄養指導も、エネルギー消費量や筋肉合成、免疫機能の観点から医師の視点が求められる場面が増えています。特に成長期の選手、女性アスリート、減量を要する競技などでは、貧血、月経異常、疲労骨折といった医学的リスクが高まるため、食事内容の調整が極めて重要です。また、最近ではDNA解析によって個々の代謝特性や栄養吸収傾向を分析し、それに基づいたパーソナライズド・ニュートリション（個別化栄養管理）も可能になりつつあります。
さらに、心理的サポートの重要性も高まっています。スポーツにおけるメンタルの状態はパフォーマンスに大きく影響し、特にトップレベルのアスリートにとっては試合や大会に対する緊張、敗北への恐怖、燃え尽きなど多くの心理的ストレスが存在します。近年ではスポーツ精神医学やカウンセリングの知識を持つ医師が、心理士と連携してメンタルケアに取り組む事例が増加しており、選手の「心の健康」も含めた総合的な医療支援が求められています。
また、テレメディスン（遠隔医療）やオンライン健康管理も、移動の多いアスリートや地域医療におけるスポーツ支援で役立っています。専用アプリを通じてトレーニングログ、痛みの自己評価、食事記録、心理チェックなどを共有し、医師が遠隔からアドバイスを行うことで、継続的かつ効率的なサポートが可能になりました。これはスポーツ医療の地域格差を減らす有効な手段としても注目されています。
このように、スポーツ医学の最前線では医師もまた常に学び続け、最新技術を臨床に取り入れていく姿勢が求められています。AIやデジタル技術、個別化医療の発展は、スポーツドクターの役割をより高度に、そしてより包括的なものへと変えつつあります。
スポーツドクターのキャリアパスと働き方の多様性
スポーツドクターとしてのキャリアは、他の診療科と比べても非常に多様で柔軟性に富んでいます。一般的な病院勤務やクリニックでの外来診療だけでなく、スポーツチームへの帯同、地域医療への貢献、学術研究、教育活動、行政や国際組織との関わりなど、幅広い分野にわたって活躍の場が広がっています。特に、医師としてのスキルに加え、運動やスポーツへの理解と情熱をもつ人材にとって、やりがいと発展性の高いキャリアと言えるでしょう。
スポーツドクターのキャリア形成は、まず医師免許取得後の専門診療科選択から始まります。整形外科や内科、リハビリテーション科、救急科などをベースに臨床経験を積みながら、スポーツ医療に関わる外来・手術・リハビリなどに携わっていくのが一般的です。その後、「日本スポーツ協会公認スポーツドクター」や「日本整形外科学会認定スポーツ医」などの資格を取得し、専門性を公式に認められたうえで活動範囲を広げていきます。
キャリアパスは大きく分けて以下のような方向性があります。
① 医療機関を拠点とした臨床医
整形外科やスポーツ整形クリニックに勤務し、アスリートや一般の運動愛好家の診療に従事します。スポーツ障害の診断と治療、術後のフォローアップ、トレーニング指導、学校部活動との連携など、外来中心の働き方となります。学会活動やスポーツイベントへの参加も含め、臨床の第一線で活躍したい医師に向いています。
② チームドクター・帯同医としての専門職
プロスポーツチームや実業団、大学の運動部、ナショナルチームに帯同し、日常的な健康管理から試合中の緊急対応、リハビリ指導、栄養・メンタル支援に至るまで総合的な医療支援を行います。現場の最前線で選手とともに戦うやりがいがある反面、土日や祝日の勤務、遠征・海外帯同など時間的拘束も大きいため、ライフスタイルとの調整が重要です。
③ 学術・研究分野への進出
大学病院や研究機関でスポーツ医学の教育・研究に携わる道もあります。運動器疾患のメカニズム解明、パフォーマンス向上技術の開発、予防医学の介入効果の評価など、科学的根拠に基づいた知見を発信することが求められます。講義や学生教育にも関わり、次世代のスポーツドクター育成にも寄与します。
④ 行政・国際組織での活動
文部科学省、スポーツ庁、日本オリンピック委員会（JOC）、日本パラスポーツ協会など、行政機関や競技団体に所属して医療政策やドーピング対策、安全管理基準の整備などに関与することも可能です。また、国際大会の医療委員や海外チームのサポート医として活躍するケースもあり、グローバルな視点で活動する場も広がっています。
さらに、働き方も多様であり、常勤だけでなく非常勤・業務委託・開業医との兼任など、ライフステージに応じた柔軟な働き方が実現しやすいのも特徴です。たとえば、平日は整形外科クリニックで診療を行い、週末はスポーツ大会の帯同医として活動するスタイルも一般的です。女性医師にとっても家庭や育児と両立しやすい働き方を設計できる点は魅力的です。
また、スポーツ医学を活かして企業フィットネスや健康経営支援、産業医活動へ展開する医師も増えており、医療の枠にとどまらず、社会全体の「健康づくり」に貢献できる職域へとキャリアを拡張することも可能です。
このように、スポーツドクターは「スポーツ医療の専門家」であると同時に、「社会的価値を創出する医療職」としての側面も持ち合わせています。自らの専門性と興味を軸にしながら、さまざまなフィールドに挑戦できる柔軟で創造的なキャリアパスが用意されているのです。
未来展望：高齢化社会における運動医療の可能性と課題
日本は世界でも類を見ないスピードで高齢化が進んでおり、2025年には人口の約30％が65歳以上になると見込まれています。このような背景の中で、スポーツドクターの役割は、若年層やアスリートだけにとどまらず、高齢者の健康寿命延伸やQOL（生活の質）向上においても重要性を増しています。医療と運動をつなぐ専門職として、スポーツドクターには「競技支援」から「地域包括的健康支援」へのシフトが求められているのです。
高齢者における課題の一つは、**ロコモティブシンドローム（運動器症候群）やサルコペニア（加齢性筋肉減少症）**による要介護リスクの増加です。これらは早期介入によって予防・改善が可能であり、運動処方や身体機能評価、食事指導を通じた支援が非常に効果的であることが多くの研究で示されています。スポーツドクターは、整形外科的知見やリハビリ技術を活かし、地域住民に対する運動指導や転倒予防プログラムの開発・実施に取り組むことが期待されています。
また、「医療機関外」での活動領域の拡大も未来に向けた大きなトレンドです。介護施設、自治体主催の健康教室、地域包括支援センター、スポーツジムやフィットネスクラブなど、医師が直接的に運動介入に関わる場面が増えています。こうした活動は医療の枠組みを超えて、高齢者の社会参加や孤立防止にも寄与し、地域全体の活性化につながる可能性を持っています。
さらに、ICTやAIの発展により、高齢者への遠隔運動支援や健康モニタリングも現実的な選択肢となっています。ウェアラブルデバイスを用いて歩行数、転倒リスク、睡眠の質などを記録し、クラウドで医師がデータを確認しながら運動処方を更新していくといったモデルは、すでに一部の自治体で実証実験が進められています。スポーツドクターが地域の「健康インフラ」の一員として組み込まれる時代が、まさに始まりつつあるのです。
とはいえ、課題も存在します。第一に、スポーツドクターの絶対数が不足しているという問題があります。都市部に比べて地方では特に顕著で、スポーツ医療の地域格差を是正する取り組みが必要とされています。第二に、スポーツ医療を保険診療の枠組みでどう支えていくかという制度的な問題です。例えば、予防的運動指導や競技復帰支援が保険適用外となるケースでは、継続的な支援が困難になることがあります。
また、多職種との連携体制の整備や教育体制の充実も今後の課題です。スポーツ医療を担う医師が、リハビリ職、介護職、運動指導者といった他職種と連携しやすい環境をつくるとともに、若手医師に対する教育機会の拡充も求められています。大学教育や地域研修制度におけるスポーツ医学の位置づけ強化が、今後の人材育成において重要なポイントとなるでしょう。
加えて、パラスポーツへの対応や共生社会の実現に向けた支援も、スポーツドクターにとって重要なテーマとなりつつあります。高齢者や障がい者が安心して身体を動かせる社会の実現は、健康増進だけでなく、社会参加や生きがいの創出にもつながります。スポーツの持つ「人を動かす力」「つながる力」を最大限に引き出すためには、医師の関与が不可欠です。
このように、スポーツドクターの未来は、競技医療の枠に収まることなく、地域社会の健康を守る「キーパーソン」としての役割を担う方向へと進化しています。高齢化という社会的課題に対して、医療と運動を橋渡しする存在として、スポーツドクターの果たす役割はますます大きくなっていくことでしょう。
