医師の仕事・働き方・キャリアプランについて

医師は優遇される?住宅ローンを組む前にチェック!

マイホームを購入する際、住宅ローンを組むのが一般的ですが、それは医師でも例外ではありません。医師が住宅ローンを組む場合、優遇されることもありますが、審査で落とされてしまうケースもあります。そこで、医師の住宅ローン事情を紹介していきましょう。

医師におすすめの金融機関は?

医師におすすめの金融機関は?

住宅ローンを利用できる金融機関はさまざまですが、その中でも医師におすすめなのはメガバンクです。メガバンクで住宅ローンの審査を受ける際、医師という職業を高く評価してもらえるケースが少なくありません。金融機関が住宅ローンの審査を行う場合、申込者の属性と担保として提供する物件の価値を総合的に評価します。メガバンクでは、前者の人的審査を重要視する傾向があるので、医師はその分審査で有利になるのです。それから、大手銀行には、住宅ローンの相談窓口が設けられており、担当者が相談から融資の実行まで一貫してサポートしてくれます。そのため、最小限の負担で住宅ローンの手続きをすることができるので、仕事が忙しい医師にとってはありがたいです。また、医師信用組合の住宅ローンを利用するのもよいでしょう。医師信用組合とは、各地域の医師会員が設立した医師のための専門金融機関になります。医師の仕事や生活に役立つ金融サービスを提供しており、住宅ローンの利用も可能です。医師協同組合から紹介を受けて医師信用組合の住宅ローンを利用すると、特別優遇を受けられるケースもあります。

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上顧客であれば… 優遇される可能性あり

医師が住宅ローンを利用する場合、優遇されやすいといえます。それは、金融機関から上顧客であると判断される場合があるからです。高い収入を得ている医師は、銀行に多くの預金があることも多いでしょう。金融機関側は住宅ローンの審査を行う際、申込者の預金額をチェックします。そのとき、預金額が多いとそれだけ信用度も上がるので、住宅ローンの審査の際に優遇されやすくなるのです。また、国家資格を持っていることも、住宅ローンの審査において有利な属性になります。金融機関によっては、国家資格の保有者を対象に優遇金利を適用しているところがあります。そのような金融機関の住宅ローンを利用すれば、国家資格者である医師は上顧客の扱いを受けられるのです。

医師でも審査が通らないケースも

医療業界での慢性的な医師不足、年収が比較的高い。このような理由で医師は住宅ローンの審査に通りやすいとの見解を示す金融アナリストも少なくありません。しかし、医師でも住宅ローンの審査に落とされてしまうケースもあります。転勤で職場が変更になったばかりのときに住宅ローンの審査を受けると、勤続年数が短すぎると判断されてしまうのがその理由です。一般の会社員であれば、転勤で職場が変わっても所属先の企業に変更がなければ、入社時からの在籍期間が勤続年数として扱われるのが一般的です。ですが、医師が転勤で職場が変わった場合、金融機関によっては勤続年数を部署ごとに見るケースがあります。医師は勤務する部署によって、年収が数百万円の単位で変化することも珍しくありません。そのため、住宅ローンの申込者が医師のときは、勤続年数を部署ごとに見たほうが適正な審査結果になることもあるからです。したがって、転勤で職場が変更になってから1年未満の医師は、例え収入が高くても、住宅ローンの審査で落とされてしまう可能性も十分にあります。

年収や条件など… 事前の確認が必要

住宅ローンは審査に通ることで初めて利用できる金融サービスです。そのため、住宅ローンを利用しようとする際、審査事項で問題がないか否かを事前に確認しておきましょう。住宅ローンの審査の中でも特に重要視されているのが返済負担率です。返済負担率とは、年収に対する年間の住宅ローン返済額をいいます。返済負担率が35%以上になると、審査で落とされてしまう可能性が高くなります。そのため、自分の年収と借入条件を考慮して、住宅ローンの申込をすることが大切です。それから、完済時年齢までに住宅ローンの返済が可能か否かも重要なポイントになります。例えば、完済時年齢が80歳未満の住宅ローンを55歳で利用することにしたとしましょう。この場合、審査に通過するには返済期間を25年未満にして申込をしなければなりません。また、金融機関の中には団体信用生命保険の加入を住宅ローンの利用条件にしているところも多いです。そのため、団体信用生命保険への加入が可能な健康状態にあるか否かの確認もしておいたほうがよいでしょう。

2018.4.4 掲載
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まとめ

メガバンクでは、人的審査を重要視する傾向があるので、医師は審査で有利になる

各地域の医師のための専門金融機関「医師信用組合」で住宅ローンの利用も可能

転勤で職場が変わった場合、金融機関によっては勤続年数が短いと見るケースがあり、注意が必要